自社で動画制作をする場合に注意したいポイント

自社で動画制作をする場合に注意したいポイント

自ら作ると決めたなら

動画が持つ発信力、影響力は凄まじいものがあります。
今や政治家がニコニコ動画に出演して有権者へ政策を説いたり、You Tubeを活動拠点とするバーチャルアイドルが、NHKのノーベル賞解説サイトでホスト役を務めるなど、その存在は「国家公認」の感があります。

当然、民間としてもこれを使わない手はなく、昨今、多くの企業が動画コンテンツを商業利用しています。
「動画を用いよう」と考えた際、取り得る選択肢は大きく二つあります。自社制作か、外部委託か、です。

動画と一口に言っても、沢山の種類があります。販売促進用のマーケティング動画、消費者や社員向けのマニュアル動画、研修動画……。
動画制作を始める前に、「自主制作すべきものか、外部に委託すべきものか」を考える必要があります。

外部制作の場合、動画制作のプロが手掛ける訳ですから、当然、素人制作のそれよりハイクオリティな仕上がりになります。
製作費次第ではありますが、芸能人などをイメージキャラクターに起用すれば、世間からの注目度も変わってくる事でしょう。そういったコネクションが豊富なのも、やはりプロの強みです。
また制作を丸投げできる為、動画制作の為に自社の社員を本業から外す必要もなくなります。

一方で、外部委託特有のデメリットもあります。宣伝したい商品に対して、基本的には自分達程の理解がなく、連絡しようにも「会社」という窓口を通す為、一つ一つのレスポンスが遅れがちです。そして何より、制作された「動画」その物が商品ですから、代金を支払わねばなりません。

それらの特徴を理解した上で、社内で話し合い、「これは外部に委託すべきでなく、自分達で作るべきだ」という結論に至る事が、まず初めに大事な事と言えます。

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